「ネットショップ作成サービスやショッピングカートの記事はたくさんあるけど、どこを見ればいいのかわかりにくい」という方のために、質問・疑問に沿った情報を詳しく解説しているページへ直接リンクしていますので、各ページへアクセスしてご覧ください。少しの時間でタイパよく、問題を解決・解消して次のステップに進むための一助として是非、「よくある質問」ページをご活用ください。
ネットショップ,開業運用について
ネットショップとは？
ネットショップとは、インターネット上のホームページなどに、ショッピング用のカートや決済システムを連携させて、ネット上で商品やサービスを販売できるようにしたサイトのことを指します。
ネットショップとECサイトの違いは？
ECサイトとは、電子商取引を行うWEBサイトのことで、ネットショップを始めネットオークション・証券取引などより幅広くとらえる言葉です。
ネットショップという用語がよく使われますが、一般的にはECサイトやオンラインショップ、ネット通販、インターネットショップ、ウェブショップなどほぼ同義で利用される場合があります。
ネットショップと実店舗販売の違いは？
インターネット上で販売するネットショップと、実際に接客などをしてやり取りを行う実店舗販売には、共通点もあれば違いもあります。
第1にネット販売に向く商品と向かない商品があるのを知ること、例えば差別化の難しい生鮮食料品やサイズ感を確かめたい服・靴などネットショップに適さない商品は選ばず、販売しやすい商品を選定することが重要です。
第2に、ネットショップは簡単！という誤解をしないことです。詳しくは下記ページで解説しています。
ネットショップ特有のポイントを知る
ネットショップを始めるにはどういう方法がある？
ネットショップを始めるには、大きく分けて3つの方法があります。
①自分/自社ホームページに決済システムなどを別途契約して独自構築
②楽天市場やYahoo!ショッピングなどの大手モールに出店
③ネットショップ作成サービスなどを利用し独自ネットショップを構築運用
①の自社構築は、大きなコストがかかりますのでネットショップを始めるにはハードルが高く現実的ではありません。ややコストがかかる②の大手ショッピングモールに入る、もしくは最もコストがかからない③のネットショップ作成サービスを利用するのが、最も始めやすい方法です。
詳しくは、下記ページで説明しています。
ネットショップの始め方について
ショッピングモールとは？
様々な商品を扱うネットショップや規模の異なる商店を束ねて、多様な商品を販売するホームページ群・WEBサイトのこと。同義で電子商店街・ECモールなども利用されます。楽天市場やAmazon.com、Yahoo!ショッピングなどが代表例です。
ネットショップ作成サービスとは？
ネットショップに必要なホームページやデザインテンプレート、決済手段や在庫・顧客管理などが一体となり、比較的簡単にネットショップを始めることができる無償・有償のサービス。広義には、ホームページやテンプレートが付属しないショッピングカートも、ネットショップ作成サービスに含まれることもあります。
ショッピングカートとは？
ネットショップ作成サービスのうち、ホームページが付属せず自社サイトなどにカートを設置し支払い・注文処理などを自動的に行うシステムのこと。近年ではマーケティング機能・顧客分析も同時に行える高度化が進展しています。
届け出や販売許可は必要ですか？
個人や個人事業主として初めてネットショップを開設する時は、継続・反復して事業を行うことが前提となりますので、開業日から1か月以内に税務署（納税地を所轄する税務署長）への開業届を提出する義務があります。また、ネットで取り扱う商品によっては、許可や資格が必要なものもあります。事前に確認して、取得しておきましょう。
ネットショップ開業の具体的な手続きなど
どんなネットショップ作成サービスがあるの？
国内外でネットショップ作成サービス・ショッピングカートサービスは数多くありますが、無料で利用できるスターター向け、有料で本格的なネットショップ向け、大型ECサイトなどECシステムをピックアップして一覧にしています。
主要ネットショップ作成サービス一覧
ネットショップ作成サービスの選び方は？
さらにネットショップ作成サービスをセレクトして、価格や機能・デザイン・サポートなどを比較できるような下記ページがあります。各サービスごとのミニ解説もありますので、さらに詳しい個別ページで確認してみてください。
主要ネットショップ作成サービス比較表
ネットショップの仕入れ方法は？
直接卸問屋やメーカーと交渉・契約する、見本市に参加して仕入れる、メルカリなどフリマ・転売サイトから激安で仕入れる、海外からバイヤーを通して買い付ける等の商品仕入れ方法があります。ネットショップはネットで仕入れてネットで売ることができますので、インターネット卸から仕入れる方法が最も簡単で効率よくリスクも低くおすすめです。具体的な仕入れ先など解説しています。
ネットショップ成功は商品の仕入れにあり
ネットショップの専門用語
eコマースとは？
インターネット上の決済など電子情報のやり取りを通じて、商品・サービスの販売や売却・契約などを行うこと。電子商取引も同義で利用されています。
ライブコマースとは？
SNSなどのプラットフォームから生で配信し、一般ユーザーが商品を購入する販売形態。リアルタイムのコミュニケーションを活用してインフルエンサーが配信することから販売額も増加傾向にあり、人気が高まっています。
電子決済とは？
従来の現金（現物の硬貨や紙幣）ではなく、流通する通貨と同等の価値を持つデータの送受信により、商品などの決済を実施すること。
越境ECとは？
インターネットを通じて、ネットショップで商品やサービスを販売するなど海外との電子商取引を行うこと。
フルフィルメントとは？
ネット通販において、受注から配送完了までの一連の業務全般のことをいいます。受注・問い合わせ・梱包発送・在庫管理・代金回収・返金処理など多岐に渡りますので、一括して請け負うサービスも増加しています。
WMSとは？
Warehouse Management Systemの略称で、ネット通販において在庫・入庫・出庫など倉庫管理をデジタル化し物流品質を向上させるシステムのこと。
ドロップシッピングとは？
販売業者は在庫を持つ必要がなく販売に専念する業態。注文があった場合は、基本的には製造元やドロップシッピング運営業者より、直接顧客に配送されます。
アップセルとは？
ネットショップにアクセスした顧客などに対して、アップグレードや定期購入の提案を行うこと。平均単価を上げる売り上げ・利益を向上させるための手法の一つ。
クロスセルとは？
ある商品を購入している顧客に、関連商品やセットなどを提案し売り上げ・利益を向上させるための手法の一つ。
コンバージョン（CV）とは？
サイトやネットショップで最終的に得られた成果のことで、見積もり・資料請求・会員登録や購入などが当たります。成果を得られた数（コンバージョン）を訪問者全体で割った数値をコンバージョンレート（CVR）といい、ネット通販では分析評価する際の重要な指標となります。
CTRとは？
インターネット広告がクリックされた比率（クリックスルーレート）のこと。広告の分析に利用され、CTRが低い場合はデザインや文章の見直しで広告効果を高めることが集客向上に役立ちます。
マーケティングオートメーション(MA)とは？
顧客や潜在顧客に対して、コミュニケーション・情報提供を自動化するシステムのこと。データを活用したマーケティングの効率化や、省力化による人的リソースの有効活用につながるメリットがあります。
ささげとは？
ECショップ運用時に代表的な活動の頭文字を取った略称。ビジュアルで商品の魅力を伝える「撮影」、ユーザーに的確な商品を届けるための「採寸」、文章で正確な情報と感動を伝える「原稿」とネットショップを発展させるために基本的な業務です。
ランディングページ(LP)とは？
ＷEB広告をクリックしたときに最初にアクセスするページのことで、着陸するという意味のランディングページ、略してLPという用語をよく利用します。売り上げに直結することから、購入フォーム一体型LPやＬP専門の制作業者などもあって、重要性が高まっています。
A/Bテストとは
広告や記事・ボタンや色彩などA案とB案をサイト閲覧者に提示して、実際にどちらの案が効果が高いのかを検証するテスト手法の一つ。このA/Bテストを通して採用した案で展開し、さらに次の検証を進めることでネットショップのブラッシュアップを行います。
コンテンツマーケティングとは？
潜在顧客に対して魅力あるコンテンツを提供することで、集客を図りネットショップでの回遊率を高め最終的には売り上げに結び付けるマーケティング手法の一つ。
コンテンツは、記事・文章、背景にあるストーリー・商品写真・バックヤードや人物紹介など、様々な角度から作成する必要があります。
デジタルトランスインフォーメーションとは？
DX（Digital transformation）とも呼ばれ、一般にはITが人の生活を向上させること、企業用語としてはテクノロジーを活用して事業を根本から変革すること、という意味で使うことが多い。
GDPRとは？
EU一般データ保護規則（General Data Protection Regulation）のことで、2018年5月25日に施行されました。企業による個人データの取得について利用を規制するもので、個人データの保護を目的としています。適用範囲はEU加盟28国他、のみならず同地域に商品・サービスを販売する企業の本社も適用される可能性があります。